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クラウドコンピューティング（英：cloud computing）とは、ネットワーク、特にインターネットをベースとしたコンピュータの利用形態である。ユーザーはコンピュータ処理をネットワーク経由で、サービスとして利用する。 名称 「クラウド」（雲）は、ネットワーク（通常はインターネット）を表す。従来より「コンピュータシステムのイメージ図」ではネットワークを雲の図で表す場合が多く、それが由来と言われている。 クラウドコンピューティングという用語がバズワードであるという議論は、以下の類似用語を参照。 概要 従来のコンピュータ利用は、ユーザー（企業、個人など）がコンピュータのハードウェア、ソフトウェア、データなどを、自分自身で保有・管理していたのに対し、クラウドコンピューティングでは「ユーザーはインターネットの向こう側からサービスを受け、サービス利用料金を払う」形になる。 ユーザーが用意すべきものは最低限の接続環境（パーソナルコンピュータや携帯情報端末などのクライアント、その上で動くブラウザ、インターネット接続環境など）のみであり、加えてクラウドサービス利用料金を支払う。実際に処理が実行されるコンピュータはサービスを提供する企業側に設置されており、それらのコンピュータ本体の購入費用や蓄積されるデータの管理の手間は不要となる。 クラウドコンピューティングは、従来から存在するネットワーク・コンピューティング、ユーティリティコンピューティング、SaaSなどを言い替えたもの、あるいはこれらの要素を含み更に発展させたもの、などとされる。 クラウドコンピューティングの階層（SaaSはApplicationを、PaaSはPlatformを、IaaSはInfrastructureを提供する）クラウドコンピューティングは、以下の3種類に分類される場合が多い。また以下を総称してXaaSと呼ぶ場合もある。 SaaS インターネット経由のソフトウェアパッケージの提供。電子メール、グループウェア、CRMなど。セールスフォース・ドットコムのSalesforce CRM、マイクロソフトのMicrosoft Online Services、GoogleのGoogle Appsなど。 PaaS インターネット経由のアプリケーション実行用のプラットフォームの提供。仮想化されたアプリケーションサーバやデータベースなど。ユーザーが自分のアプリケーションを配置して運用できる。セールスフォース・ドットコムのForce.comプラットフォーム、GoogleのGoogle App Engine、マイクロソフトのWindows Azureなど。 HaaSまたはIaaS インターネット経由のハードウェアやインフラの提供。仮想化サーバーや共有ディスクなど。ユーザーが自分でOSなどを含めてシステム導入・構築できる。Amazon.comのAmazon EC2、Amazon S3など。 クラウドコンピューティングの形態で提供されるサービスを「クラウドコンピューティングサービス」または単に「クラウドサービス」、そのサービス事業者を「クラウドサービスプロバイダー」または単に「クラウドプロバイダー」とも呼ぶ。 クラウドコンピューティングの種類（パブリッククラウド、プライベートクラウド、ハイブリッドクラウド）インターネット経由の一般向けサービスを「パブリッククラウド」、業界内・企業内（ファイアーウォール内）などのサービスを「プライベートクラウド」、両者を組み合わせたサービスを「ハイブリッドクラウド」とも呼ぶ 。特にプライベートクラウドはアウトソーシングの一形態とも言える。 クラウドコンピューティングはコンピュータ処理の使用形態であり、それ自体は新しい技術ではなく、特定の技術を指す用語でも無い。しかしこの形態の普及を可能にした背景には、インターネットや各種技術の進歩がある。ユーザーとプロバイダの間は、通常は標準化されたインターネットの技術が使用されるが、専用の技術（プロトコル、ソフトウェア、ハードウェア）を使用するものもある。プロバイダの内部（データセンターやサーバ群）で使用する技術は問われないため、通常はオープン標準に準拠したソフトウェアや、ユーザー数や処理量の増減に対応できる仮想化技術が使用されるが、Googleなどはスケーラビリティ確保のために自社独自技術を多用している。 歴史 「コンピュータ処理をネットワーク経由でサービスの形で提供する」という形態自体は古くからあり、1960年台からのデータセンター利用（遠隔からのCPU使用時間課金）、1980年代のVANの利用形態としても提唱された。1991年頃からのインターネットをベースとしたASP、更にはSaaSともほぼ同じ内容である。 歴史的なコンピュータの利用形態の変遷は、以下とも言われる。 メインフレーム全盛期の集中処理 分散システム（オープンシステム）の抬頭によるクライアント・サーバなどの分散処理 インターネットに代表されるネットワーク中心の、新しい集中処理 世界に分散したユーザーがサーバを意識せずサービスを受ける、クラウドコンピューティングの処理形態 SaaSの用語が一般化した以降の年表は以下である。 1999年、セールスフォース・ドットコムが設立され、CRMアプリケーションのSaaS形態の提供であるSalesforce CRMを開始。 2002年、AmazonがAmazon Web Services(AWS)を開始。 2006年8月9日、GoogleのCEOであるエリック・シュミットが、米国カリフォルニア州サンノゼ市 (San Jose, CA) で開催された「検索エンジン戦略会議」 (Search Engine Strategies Conference) の中で「クラウド・コンピューティング」と表現。これが最初とされる。 2007年7月、セールスフォース・ドットコムが「SaaSからPaaSへ」というコンセプトを発表。 2007年11月15日、IBMが現時点で実用可能なクラウド・コンピューティングとしてBlue Cloudの計画を発表。 2008年3月4日、Yahoo!とインドのComputational Research Laboratories(CRL)が、クラウドコンピューティングの研究支援を発表。 2008年5月27日、GoogleがGoogle App Engine(GAE)の一般公開を発表。 2008年10月27日、マイクロソフトが Microsoft Professional Developers Conference 2008 (PDC 2008)で、クラウドコンピューティング用のプラットフォームであるMicrosoft Windows Azureを発表[6]。 2008年11月17日、マイクロソフトがクラウドコンピューティング型のグループウェアサービスであるMicrosoft Business Productivity Online Suiteのサービスを開始。 2009年3月18日、サン・マイクロシステムズがクラウドコンピューティングサービスであるOpen Cloud Platformを発表。 2009年3月29日、IBM、サン・マイクロシステムズ、Cisco、SAP、EMC、AT&T、Novell、OMG、Red Hat、VMwareなどがOpen Cloud Manifestoを発表 [8]。なお、Amazon、Google、マイクロソフトの不参加も話題となった [9]。 2009年4月1日、IBMがソーシャル・ネットワーキングとコラボレーションを統合化したクラウド・サービスLotusLive Engageを発表。 2009年7月30日、IBMがパブリック・クラウド・サービスであるIBM マネージド・クラウド・コンピューティング・サービス(IBM MCCS)を発表。 詳細 特徴 クラウドコンピューティングの定義や説明には多数のものがあり明確な意味を持たず、ほぼ共通する概念はインターネットを利用するということだけである。 今日見られるいくつかの主張を以下に示す。 クラウドコンピューティングの本質は、従来からのユーティリティコンピューティングという概念に等しいとする主張。ただし、YahooやGoogleやamazonなどの消費者向けのWebサービスなどで、多数の利用者によって培われた技術を、法人や公共機関向けのITサービス向けに進化させたものを言う。消費者向けをConsumer Webと呼び、法人向けをBusiness Webという定義もある。後者のBusiness Webのことをクラウドコンピューティングとしている場合もある。 従来、YahooやGoogleなどは、無料で提供するサービスの対価として、企業からの広告収入が事業の基本にあったが、クラウドコンピューティングでは、その技術を使い、セキュリティやプライバシーなども強化して、法人向けのサービスとして提供し始めたことが、従来のWebと大きく異なるとする主張。 クラウドコンピューティングは、ハードウェア・ソフトウェアに限らず、データベース・ソフトやビジネス・ロジックやAPI、ユーザインタフェース、セキュリティ、バックアップ、災害対策システムまで、標準のサービスとして提供されており、しかも、その上でのシステムを、ユーザが独自にカスタマイズや、アプリケーションを開発することも出来るようになっているものとする主張。これによって、コスト削減や、開発期間の短縮が、実現できるとも言われている。 クラウドコンピューティングと従来のネットワークサービスとの最も大きな違いはその幅広さにあり、従来はネットワークを介することが考えにくかったストレージなどもそれに含まれるとする主張。逆にいえば、クラウドコンピューティングと呼ばれるサービスの種類は非常に多岐にわたるため、個々のサービスが何を実現しているのか注意する必要がある。 利用技術 クラウドコンピューティングはネットワーク・コンピューティング、ユーティリティコンピューティング、SaaSなどの要素を含み、それをさらに発展させたものと考えることができる。 クラウド・コンピューティング・サービスを提供する側のデータセンターでは通常、ユーザー数やデータ数の変動を吸収できる仮想化技術を使用し、インターネットを通じて世界中のどこからでも・誰でも利用できるようにしている。商業利用に際してはQoSを利用することもできる。 これらの技術・サービスを支えているのは公開された標準規格とオープンソース系のソフトウェアであるが、データセンター内部では独自技術を使う事もある。たとえば、Googleの大規模分散データベースであるBigTableは独自のファイルシステムとDBMSにより構成されている。 クラウドの本体・部品・素材の技術開発及び生産はすべて欧州と北米で行われているともいわれたが、現在では主要プロバイダーのセンターや開発拠点は世界各国（中国、インド等）に展開されている。 なおプライベートクラウドの場合は、イントラネットと同様にインターネット上で一般公開はされず、企業内（企業グループ内）のセキュアなネットワーク内にクラウドサービスの技術を活用する。実際には各種のWeb（Web 2.0）技術、仮想化、プロビジョニング、サービスレベル管理、課金などの技術が使用される 。 利点 ユーザーはデータセンターの設備は所有せず、データセンターが提供しているサービスを対価を支払って利用することができる。データセンターは膨大な数のユーザーによって共有されている。これにより、ユーザーはデータセンターの持つ性能を低コストで利用できる。 インターネットの接続環境さえ有ればわざわざUSBメモリ等のメモリ媒体を持ち歩かなくても自分の所有するデータの保存と取り出しが出来る。 クラウドにデータを送信するとクラウド内でデータの蓄積と様々な分析がなされ、視覚的に表現されて営業や生産がより効率的に行えるため、それぞれの企業が自社で管理・開発していたソフトウェアは不要となる。つまり、クラウドが情報の処理や管理を一元的に担うので、会社・会社の各部門・個人等は、独自のソフトウェアやシステムを使用せずにクラウドにデータを送信するだけでよく、統一的な連携や仕事の分業等、商業分野でのコストの削減をはかることができる。 急な変更（新規事業、合併、ユーザー増減、法令対応など）が発生しても、サービス内容（ユーザー数、オプションなど）の契約変更だけで良く、どう実現するかをユーザーが検討する必要がない。 クラウドの利点を唱える意見には以下などがある。 「ITの所有から利用へ」ということが、クラウドコンピューティングの本質。自動車や不動産は中古でも、再販価値があるが、ITの場合、ハードもソフトもほとんど再販価値はない。今後、電力や上下水道や公共交通機関や金融システムなどと同様に、ITは、社会基盤のひとつになり、そこに企業の競争力・差異化を求めるのは古いという概念が浸透してきている。今後、さらにコモディティ化が進み、その道具をどのように効率的、効果的に使うかという知恵が経営に重要であって、時間をかけて開発し所有することの差別化・価値は、急速に減少してきている。「クラウド化する世界」（ニコラス・カー　ハーバード・ビジネス・レビュー　主席編集者） 従来のITは、基本的には5年間の拘束条件で、リース契約を結んで支払う。社会環境の急激な変化に、5年間は、すでに合わなくなってきている。今後、クラウド事業者が増加することで、より競争されて、機能向上、低価格化が進むし、その時点で、最適な事業者に移ればよい。 「Point of Sales」に対して「Point of Use」という概念が出てきている。買った時点が最高で、そこから陳腐化が始まるものと、常に使っている時点で最高、最新のものを利用できるという概念。従来のITは、常に、何か変更する場合は、追加費用が発生していたが、クラウドコンピューティングの標準は、事業者がどんどん最新の技術に更新してゆくため、追加費用なく最新の技術を利用できる。個人所有の別荘と常に最新のホテルをその時だけ利用するようなもの。 なお上記への反論や疑問には以下などがある。 企業がどの業務を投資・差別化するかはビジネス戦略であり、ITはそのツールにすぎない。「全企業・全業務で差別化は不要」とは限らない。またパッケージで足りる業務は既にパッケージ（ソフトウェアパッケージおよび汎用的なハードウェア）採用が、インフラの運用はホスティングや外部委託なども進んでいる。例えば日本の地方銀行は、2008年10月時点で全108行のうち約8割は基幹業務（勘定系）を共同化し、ネットワーク経由で使用しており、既に自社保有はしていない[13]。 本当に低価格となるかはプロバイダ次第である。ITのインフラがユーザー側からプロバイダ側に移っただけで、必要な作業やコストが消えた訳ではない。プロバイダ内ではハードウェアや設備の購入を行うため、直後から陳腐化も発生し、需要予測次第ではインフラの不足や過剰が発生しコストとなる。ソフトウェアは多数のユーザーの要件を集約し開発するため、機能の不足や過剰、不適合（アンマッチ）、ユーザーごとの個別バージョンなどが発生すると、費用対効果が低下する。更にセキュリティや監査対応を含めた全体の運用管理コスト、営業や契約管理のコスト、そしてプロバイダの利益を上乗せする必要がある。スケールメリットは得られるが、従来の共同センターやアウトソーシングと比較して低価格化が実現できるとは限らない。 問題点 コンピュータシステムを自前で保有し、修正（カスタマイズ）や運用変更もできる場合と比べると、通常のシステムインテグレーターやアウトソーシング以上にブラックボックスとなり、同業他社との差別化は困難で、突然の変更には対応できない（サービス提供業者に拒否される）リスクがある。 基本的にはすべてのデータがクラウドに集約されるため、クラウド提供側やネットワークの障害や、あるいはクラウド提供側の倒産やサービス終了などでクラウドのサービスが使用できなくなると、クラウドコンピューティングを利用する企業の経営も停止する恐れがある。 一部のプロバイダはSLAで所定の稼働率を達成できなかった場合の返金や繰越を行っているが、メリットとリスクとの比較考慮は必要である。 また通信会社を利用した場合の盗聴されるリスクと同様、集中的なデータの管理はクラウドに銀行/ビジネス/医療などの情報を完全に把握されてしまうためハッカーの格好の攻撃目標となり、個人情報を含む顧客情報や経営情報の流出のリスクがある。また企業はクラウドに依存的になり、開発者らの「利用する事で収益を上げ、中毒症状にさせることで、ますます顧客を増やせる」という発言[14]のとおり、依存度が高まれば通信不能が営業不能に直結するという事態も発生する。 さらに、クラウドはその破壊や政治的利用など存在自体が極めて大きな危険性をもつ。ITの発達は将来の見通しが立たないが、最も重要な人権の一つのプライバシーの面からはクラウドにどこまでの支配を許せるかは難しい問題とされる。 また2008年9月にFSFのリチャード・ストールマンは、クラウドコンピューティングは既存の技術を呼び変えただけであり、ユーザーがプロプライエタリ（ベンダー独自）なソフトウェアに囲い込まれてしまう危険性があると指摘している。